環境技術(太陽光発電・風力発電・CO₂削減・節水・排水処理設備)の紹介|食品工場建設・医薬品プラントエンジニアリングの「キリンエンジニアリング株式会社」

環境技術(太陽光発電・風力発電・CO₂削減・節水・排水処理設備)の紹介|飲料・食品工場建設、医薬関連施設の総合プラントエンジニアリング会社、キリンエンジニアリング株式会社

環境 ENVIRONMENT

食品工場に於ける
再生可能エネルギー利用の提案
RENEWABLE ENERGY

食品工場に於いても、近年の環境問題を避けては通れません。
キリンエンジニアリングは、食品工場計画の段階で、
再生可能エネルギー利用についても、提案致します。

太陽光発電・風力発電

太陽光発電、風力発電とも自然のエネルギーを利用した再生可能エネルギーです。
自然エネルギーであるが故の供給の不安定さ、イニシャルコストの回収年数など課題はありますが、近年ではより効率の高い太陽光パネルや小型の風力発電装置も普及してきており、食品工場での採用事例も増えてきています。キリンエンジニアリングは、お客様の企業イメージアップを念頭に、投資に見合った設備をご提案させていただきます。

ソーラー
システム
の紹介

太陽光発電のメリット・デメリット
メリット
  • ランニングコストがいらない(メンテ費用除く)

    自然の太陽光のエネルギー波なので、タダで利用できる。

  • 企業イメージの向上

    地球にやさしいイメージを消費者にアピール

    太陽電池パネルは建築意匠的に目立ち、モニュメント的に利用できる。

  • 発電電力の利用

    施設内電力の低減。

    非常用電源としての利用。

デメリット
  • 安定した電力供給に問題

    発電量が天候に左右される。

  • イニシャルコストが高価
    ただし…

    • パネル劣化による出力低下
    • 発電効率の向上(5%→現在12~15%→10年後20%以上)
    • 普及により量産で電池パネルのコストダウン
    • 各種補助金による行政サポート

風力発電
システム
の紹介

  • 照明
  • ポンプ
  • TV・ステレオ
  • 小型冷蔵庫
  • ラジオ・無線
  • 航海計器・装置
  • 電気フェンス設備
  • 12V・24Vカー用品
  • 12V・24Vマリン用品
  • 遠隔測定装置
  • 気象観測装置
  • 電波中継局
  • 教材・実験
  • 屋外課外活動
  • 補助電源
  • 省電力機器
  • インバーター
小型風車の導入の立地条件
  • 風況と設置する風車の特性・出力について把握する。
  • 風車の耐久性、維持に必要な費用などをあらかじめ検討する。
  • 設置場所の電力需要バランスを考慮し、必要に応じては電力系統に連係する。
  • 風車の設置高さ(30~40m)で年平均風速が6m/s以上を期待される地域を選定する必要がある。(高さ10mで5m/sの風速は、高さ40mで概ね6m/s程度になる。)
  • 道路などのアクセスの便が良い場所、発生電力を供給する送電線・変電設備が近くにある場所が良い。
  • 周辺の自然環境、騒音問題などの影響も評価して場所を選定する。
経済性を左右する要因
設置コスト 風車・発電機等の設備機器、土木工事・設置工事・調整費等の経費、それに加えて必要に応じて道路工事費、配電工事費が含まれるので、付帯工事が少なくてすむ設置場所を選ぶことが大切。
設備利用率 年平均風速により設備利用率が変わるが、20%以上が望ましい。(6m/S)
耐用年数 通常15~17年で計算されるが、可動部の定期的な交換などが必要となる。
風力発電機器の例
A
ブレードユニット
(主ブレードと支持アームの一体構造)
B
シャフトユニット
C
発電機
D
制動システム
E
制御システム
F
蓄電池
G
支持構造物
オプション
  • 遠隔監視システム
  • データ記録システム
  • 太陽光発電システム
  • 系統連携システム

食品工場に於けるCO₂削減提案CO₂ REDUCTION

食品工場建設あるいは改修にあたっては、食品工場ならではの製造工程の分析を行い、
大小様々な省エネ対策を提案し、工場全体から排出されるCO₂の削減に寄与します。

技術説明

熱回収方法のご提案
液物昇温冷却に於ける熱回収

液体製品の加工には殺菌などの目的で、昇温・冷却などを配管内で連続的に行う工程が多く、その場合には冷却により熱を吸収した媒体を昇温側で使用することにより、熱バランスの取れた効率的な熱回収が可能になります。

現状
  1. 蒸気により循環昇温

  2. 温度保持後、
    水により循環冷却

  3. 冷却後、次工程へ送液

熱回収案(温度保持時間が短い場合)

液-液交換(⊿t=60℃)により熱回収
蒸気及び水使用量を削減

熱回収案(温度保持時間が長い場合)
  • 1蒸気により90℃まで循環昇温
  • 2昇温後タンクにて温度保持
  • 3冷却時は次バッチの製品と
    液-液交換を行い、熱回収
排ガス熱回収熱交換器
ボイラー・フライヤーの排熱回収

一般的にはボイラーやフライヤーから煙突を通して排気される熱は大気放出されますが、その熱を回収して再利用することにより、温水製造などの予備昇温に使用することが可能になります。

熱回収案(温度保持時間が長い場合)

ボイラー、連続オーブンの燃焼排ガス熱回収熱交換器を煙突に設け、洗浄等の給湯熱源に利用するシステム。

洗浄水再利用による節水

製造過程あるいは製造後に使用される各種洗浄水は、一般的にはそのまま排水処理設備を経て排出されますが、洗浄の工程を分析することにより、排水箇所の洗浄排水に適当な処理を施して再利用したり、洗浄水の使用順序を変えることにより、場合によっては大幅な節水が可能になる場合があります。

原料洗浄の下流工程の洗浄水を、不純物除去したのち100%上流工程へ循環させ、下流殺菌工程での殺菌剤濃度を重要管理点とし、安全性確保との合せ技で上水使用量を削減することを検討します。
節水対策を行うことで、用水のランニングコストが抑えられることはもとより、用水使用に関わる設備、例えば、排水処理設備の規模縮小となり、イニシャルコストの低減にもつながります。

従来技術

この製造工程では、洗浄水やチラー水などが、
大量に排水処理施設を経て放流されています。

節水改善技術

原料洗浄の下流工程の洗浄水を、
不純物除去したのち100%上流工程へ循環させ、
下流殺菌工程での殺菌剤濃度を重要管理点とし、
安全性確保との合せ技で上水使用量を削減することを検討します。

節水対策について
  1. 作業エリア毎に使用量を調査し設備レイアウトと絡め、床のドライ化を行う。
  2. 製造工程及び製造方法を工夫し、使用水のロスを見極め、使用削減の合理化策を検討する。
    • 僅かな水できれいに洗う工夫をする。

      水の使用量、洗浄時間の見直し。 etc

    • 洗浄排水をリサイクルして水洗いに使用する。

      最終すすぎ水を一次洗浄水に利用。(CP,CCPの管理と連動する必要がある。)etc.

  3. 製造時や出荷時の容器の洗浄も合理化する。
  4. “大量の水で洗う” =“きれいになる”の意識を改める。
  5. 設備設定の条件の一つに洗浄性を含める。
省エネ型換気システム

特に空調と換気を同時に行う部屋の場合、外気を導入する際に、部屋内の排気空気と熱交換することにより、空調設備の熱負荷を軽減することが可能です。

通常

夏場において、外気を室温まで冷却するのに
35-15 = ⊿ t 20℃の冷却エネルギーが必要

提案

排気の持つ冷熱エネルギーを外気の予冷に使用。
冷却エネルギーは、 25-15 = ⊿ t 10℃となり、冷却エネルギーを50%削減できる。

顕熱交換器
〔外気負荷50%減〕

マルチヒートポンプ使用による冷水・温水製造システム

製造工程と製造時間を分析することにより、安価な夜間電力が使用可能となった場合には、氷蓄熱設備とマルチヒートポンプを利用することにより、昼間に使用する冷水と温水を同時に製造可能となり、全体のエネルギーコストを抑えることができます。

チラー水+洗浄温水同時取出しシステム (マルチヒートポンプ)

本システムは、安価な夜間電力を使用して、夜間に冷水と温水を同時に製造・貯留し、
昼間の製造時間帯に使用するシステム。

電力契約・業務用蓄熱調整契約
計算方式

重油焚の温水ボイラー + チラーのシステムと比較して、ランニングコスト約70%減
1台で電気エネルギーを効率よく活用して、冷却と加熱を行う為、省エネ、CO₂排出量を大幅に削減!

蒸気レス洗浄システム +
蓄熱システム

ランニングコスト低減・
ボイラー不要!

効率的エネルギー供給システムの提案(エネルギー系統図)

工場規模が比較的大きく、その製造過程で使用する全体エネルギーが大きくなった場合には、コジェネまで視野に入れた全体のエネルギー供給システムを設計し、工場全体の効率的なエネルギーバランスを提案します。

適切な排水処理設備の検討WASTEWATER TREATMENT FACILITY

食品工場の製造工程から排出される排水は、製造する製品の種類、製造量、洗浄頻度などにより、その性状が大きく異なります。キリンエンジニアリングでは、排水性状の分析値はもとより、排出工程ごとの特徴を捉え、種々排水処理方式を検討し、最適な排水処理設備を提案致します。

排水処理設備の比較例
方式 案1接触曝気法+凝集沈殿 案22相活性汚泥法 案3膜分離活性汚泥法
浄化の仕組 活性汚泥法と違って水中に固定化担体を設置し、その表面に微生物膜を形成させて曝気し、排水がその隙間を通っていく間に浄化させる。常に設備全体を使うが、平常時の過少負荷でも安定処理できる。 微生物濃縮液(返送汚泥)と排水を曝気混合して浄化する一般的手法だが、曝気槽流入部を独立した高速微生物増殖槽にすることで、標準的な活性汚泥法と同等の水槽容積のまま処理能力を増やせる。 微生物濃縮液(返送汚泥)と排水を曝気混合して浄化するが、沈殿槽の替わりに膜分離を採用することにより、曝気槽の微生物密度を通常の数倍保持できるので、曝気槽を拡大せずに処理能力を増やせる。
概略フロー
非常時対応 水槽容積確保により微生物追加固定の余裕をもち、非常時には近隣設備などから汚泥を移送投入し、予備ブロアーを起動する。
切替時の一時的処理悪化に対しては凝集沈殿で対応する。
普段は●●m³/dで運転し、沈殿槽は補助に使う。
一部を高速処理槽に変えることで処理能力を増やせる特徴を利用し、非常時には専用の微生物製剤を投入し、ブロアー通気を増加して運転する。
平常時には、●●m³/d処理に合わせた標準活性汚泥法の条件で運転する。
微生物密度を高く保てる特徴を利用し、非常時には近隣設備などから汚泥を追加投入して処理能力を上げ、膜分離ユニットを3系同時運転して300m³/d対応する。
通常時は●●m³/dに足りるよう、膜分離ユニットを切替運転する。
概算コスト ****円 ****円 ****円
評価 水槽規模 △ 約●●m³
運転管理 ○
運転費用 ○
水槽規模 △ 約●●m³
運転管理 ○
運転費用 ○
水槽規模 ○  約△△m³
運転管理 ◎
運転費用 × 膜交換費用
懸案事項 汚泥追加投入の手配ルートや準備期間、担体への微生物定着確認などが不確定要素になる。
  • ※下水道放流なら容積縮小・凝集処理廃止で対応可。
    油分障害ある時は油分解菌併用で対応可。
非常時に備えて、専用の微生物製剤をストックしておく。
運転継続中の追加投入の可能性もある。
汚泥追加投入の手配ルートや準備期間などが不確定要素になる。
精密濾過膜を使用するため、汚れ付着や目詰まりのため約5年で交換する必要がある。

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